え？そこまで？「正気を取り戻させる最後の手段」ドイツでサッカー北中米W杯へのボイコット論が起きる…トランプ大統領のグリーンランド“支配”政策への抗議で英国も同調か

　英国の日刊紙『The Guardian』は、グリーンランド問題に危機意識を共有する欧州各国のサッカー協会や連盟の会長らが「スポーツ界としてどのような対応が可能なのか、というテーマに関してすでに議論を開始した」と報じた。
「月曜日（19日）にブダペストで開催された、ハンガリーサッカー連盟の創立125周年を祝う式典の傍らで、約20人の各国サッカー協会や連盟の会長ら幹部による話し合いが秘密裏に行われた。言うまでもなく最大の議題はグリーンランド問題であり、トランプ大統領が状況をさらにエスカレートさせようとした場合、欧州全体で統一した対応が必要になる可能性がある認識で一致したと見られる。一部の関係者によれば、現時点ではトランプ大統領が行使を否定している軍事侵略が現実のものになれば、米国への抗議としてUEFA主導でW杯をボイコットする転換点になるという」
　主要国際大会における集団ボイコットと言えば、1980年のモスクワ五輪が真っ先に思い浮かぶ。ソ連（当時）のアフガニスタン侵攻に反対した米国の呼びかけで、英国、フランス、西ドイツ、イタリア、そして日本などの西側諸国がボイコット。報復としてソ連や東欧諸国の大半が1984年のロス五輪をボイコットした。
　サッカーのW杯ではバルカン紛争中のユーゴスラビア（当時）が1994年の米国大会から閉め出され、ウクライナ侵攻後のロシアは2022年カタール、そして今大会と出場停止。アパルトヘイト政策下の南アフリカは数十年に渡って国際大会の舞台に立てず、さらにさかのぼれば1950年のブラジル大会にはFIFAへの復帰が認められていなかった敗戦国のドイツと日本は大陸予選に参加していない。
　ブダペストでの秘密会談から現時点で進展はなく、対照的にグリーンランドを巡る問題は急速に悪化している。前出の『The Guardian』はこう続けた。
「大半のサッカー協会や連盟は、欧州全土の安全保障を含めた未来への重要な問題という観点から、おそらくグリーンランド問題に対する政府の対応に従うだろう。同時に欧州の有力クラブがひとつでも立ち上がり、W杯北中米大会に所属選手を派遣しないと宣言すれば、他のクラブも追随する可能性がある」
　ヨーロッパサッカー連盟（UEFA）は年次総会の前日となる2月11日に、ベルギー・ブリュッセルで執行委員会による会合を開催。現時点でどのサッカー連盟にも所属していないグリーンランドサッカー協会を、UEFAに加盟させるか否かを協議する予定だ。