「サッカーが永遠に変わってしまう」欧州サッカー連盟がW杯ボイコットを「55対0」で決議…FIFA会長がW杯の株式売却計画を押し通すならの“脅し”…日本出場9月のU-21女子W杯も対象に
英「ガーディアン」によると「この構想によって得られる資金に魅力を感じる小規模協会が賛成へ傾くのではないかとの懸念もあったが、最終的には一致団結した姿勢で終了した」という。
直近のFIFAの主要大会としては、9月5日からポーランドで開催されるU-21女子W杯がある。日本も参加、UEFA加盟国からは、開催国のポーランド、イングランドなど6か国が参加予定となっている。また11月23日には2035年の女子W杯の開催地決定の会議が予定されていて英国4協会（イングランド、スコットランド、ウェールズ、北アイルランド） が唯一の立候補地となっている。
UEFAは以前にもW杯ボイコットの決議を行ったことがある。2021年にインファンティーノ会長が提案した「W杯の2年おき開催」に対する反対決議だったが、この動きが、この計画を頓挫させる一因となっていた。
今回UEFAは、北中米カリブ海サッカー連盟（CONCACAF）、日本が所属するアジアサッカー連盟（AFC）にも歩調を合わせることを呼び掛けている。
アジアサッカー連盟のシェイク・サルマン会長は、2016年の会長選でインファンティーノ氏に敗れて以来、同会長の盟友とされてきた人物だが、日本を含む加盟46協会へ「FIFAの一方的な行動は、大陸サッカーの基盤そのものを損ないかねない。このような構想は、すべての大陸連盟の支持がなければ成功しない。そして現時点では、その状況にはない」との書簡を送っている。
また今回のUEFAの強硬な姿勢は、インファンティーノ会長の4期目となる“無選挙続投”が確実視されていた来年3月の会長選に大きな影響を与えることにもなりそうだ。FIFAの211加盟協会による会長選挙の立候補の締め切りは11月18日となっているが、前出の「ガーディアン」は「インファンティーノ会長の支持基盤は伝統的に欧州以外にあるが、他地域でも支持が崩れれば、FIFA会長にとって深刻な結果を招く可能性がある」との見通しを伝えた。
UEFAのW杯ボイコット決議を受けてインファンティーノ会長はどんな決断を下すのだろうか。
